マイクロソフトとPCショップによるネットブック向けWindows 7移行サービス開始

マイクロソフトの中川哲氏

4月20日 発表



 マイクロソフト株式会社は20日、都内で記者説明会を開催。主要PCショップと協力し、既存のネットブックユーザーに向けたWindows 7への移行サービスを開始すると発表した。

 サービスの内容は、Windows XPがプリインストールされたネットブックユーザーに対し、メモリやHDDなどハードウェアの強化や、Windows 7のインストール作業、動作検証情報を提供するというもの。

 マイクロソフトコマーシャルWindows本部長の中川哲氏によると、イー・モバイルをはじめとする通信アダプタとのセットにすることで、いわゆる「100円PC」としてネットブックが非常に安価に販売されたことで、2台目に買うハイエンド層だけでなく、1台目に買うような一般層にもPCが普及した。

 それが顕著だったのがちょうど2年前あたりで、当時購入したユーザーは、通信アダプタの契約更新の時期にさしかかっている。しかし、OSがWindows XPであること、アプリケーションの追加などにより、レジストリが肥大したり、HDDのフラグメンテーションが発生して動きが緩慢になったりしており、契約更新をしてまで使い続けようとは思わないユーザーも少なくないと想像される。

 しかし、OSをWindows 7に変更することで、PCの起動や終了、ファイルのコピー、表示速度などの性能が向上し、2年前のハードウェアでも依然として快適に利用し続けられるという。

2年前に爆発的にヒットし、277万台出荷されたというネットブックも潜在的なWindows 7への移行ユーザーとなるネットブックをWindows XPからWindows 7に変更した場合の性能の変化

 とはいえ、ネットブックには光学ドライブがないという事情も手伝い、一般ユーザーにとっては、OSの移行はかなり難しい作業である。そこで、アプライド、クレバリー、サードウェーブ(ドスパラ)、ユニットコム(パソコン工房/TWOTOP/Faith)の4社が、そういったユーザーのため、合計140店あるという全国の店舗でネットブックOSのWindows 7への移行サービスを開始する。

 サービス内容は、ショップによって若干異なるが、基本としては、Windows 7の動作確認が取れている特定のネットブックに対して、データを引き継ぎつつ、Windows 7のインストールおよびドライバなどのセットアップを行なう。ただし、OSはDSP版であるため、ハードウェアとのセット販売が必要という条件から、メモリやHDDの増強/交換が前提になる。価格はサービス内容によるが、各社とも技術料込みで2万円から3万円台後半となる見込み。

大手ショップ4社が、このサービスを開始「最新PCの販売だけじゃなく、過去に売ったものの延命もしていきたい」とクレバリー代表取締役の後藤隆氏
サードウェーブ取締役の永井正樹氏は、5月末まで技術料半額キャンペーンを行なうことをアピールユニットコム取締役事業統括本部長の前谷正弘氏は、ネットブックのハードウェアも増強することで、デスクトップのように各種作業もできるようになるとコメント

(2010年 4月 20日)

[Reported by 若杉 紀彦]