「あかんわ!ほんまマジで」。デルが関西弁と九州弁のユニークなTV CMを放映中

デルによる大阪限定のTV CM

　デルが、方言を使ったユニークなTV CMを、大阪府および福岡県のエリア限定で放映している。どちらとも映像は同じだが、吹き替えに関西弁と九州弁をそれぞれ使用。ちょっと変わった雰囲気のTV CMに仕上げている。

　たとえば、九州弁バージョンでは、外国人上司が、「あー、でけん!もう、うちんシステム、完全に時代遅ればい。だれか、どけんかしてくれんかね?」とはじまる。

　そして、関西弁ベージョンでは、「あかんわ!ほんまマジで。うちらのシステムは、えらい時代遅れやで。なんやこうシュッとして、ピッとしたのにしてくれへんかなぁ?」となる。

　発音だけだとちょっと聞き取りにくい部分もあるが、字幕が出ているので、関西弁や九州弁に慣れない人も、なんとなく意味は伝わるだろう。

　「大阪府や福岡県において、デルのことをもっと身近に感じてほしいという狙いから用意したもの」と、デル コンシューマー&ビジネスマーケティング本部の田尻祥一本部長は説明する。

　では、なぜデルが、方言を使ったTV CMを、大阪府と福岡県に限定して制作し、放映しているのだろうか。つまり、京都府でも、熊本県でもない理由はなにか。

　デルでは、世界規模で、従業員数1～99人までの中小企業向けを対象にしたビジネス拡大を重点課題の1つに掲げており、日本でも同様に中小企業向けビジネスへの取り組みを加速している。中小企業市場におけるビジネス拡大は、マイケル・デル会長兼CEOによるグローバルに向けた大号令の1つだという。

　日本では、個人向けの販売ではヤマダ電機の販売を通じてシェアを拡大。さらに、法人向けビジネスでは、ダイワボウ情報システムやソフトバンク・コマース&サービスなどを通じて、販路を拡大しているところで、シェアが急速に高まっている。

　だが、そうしたなかでも、中小企業の主力を占める10人以下の企業への認知度向上が課題となっており、それらの市場に向けた施策を強化しているところだ。

　一方で、エリアという観点から重点的に取り組んでいるのが、大阪府と福岡県となる。

　もともと首都圏でのシェアが高いデルにとって、その裏返しとして残されている課題が、地方での認知度向上。これは長年の課題だ。しかし、今回の大号令にあわせて、予算が投下されているものの、闇雲に全国均一の施策を取るのは得策ではないと考え、まずは重点エリアを設定して、そこに対して、重点的に投資。そのエリアとして大阪府と福岡県を選んだのだ。

　ただ、この2つのエリアの選定理由は大きく異なる。

　大阪府の場合、首都圏に続く大都市市場であり、その市場での認知度向上は、デルの中小企業ビジネスの拡大には必須条件。この市場は外せないという前提がある。認知度向上をはたす必要がある市場なのだ。

　一方で、福岡県の場合は、福岡市がスタートアップ都市宣言を行なうなど、起業家を育てる風土を持ち、高い起業率を誇るなど、新たな中小企業が生まれやすい環境にあり、実際、企業の数は増加傾向にあるという。そして、それに伴って、デル製品の販売台数も増加している。そうした成長市場において、デルの存在感を高めることができるかどうかという狙いがある。こちらは、地方展開のモデルケースの創出といった狙いがありそうだ。

　TV CMは、大阪府では、9月24日までの放映予定。福岡県では、9月18日までの放映予定だ。

　デルでは、中小企業のIT導入を支援するため、「デル アドバイザーキャンペーン」を2017年8月21から10月1日まで展開しているところだ。今回のTV CMも、この取り組みの1つとなる。

　同キャンペーンでは、いくつかの施策が用意されている。

　1つは、中小企業のIT導入担当者が気軽に相談できる窓口の開設だ。TV CMの最後にも、電話での問い合わせ先を表記。気軽に相談できるようにしている。

　そしてもう1つは、対象となる中小企業向け製品の期間限定割引を実施。8月22日から8月24日の3日間限定キャンペーンでは、中小企業向け対象製品を1万円引きで提供した。

　じつは、これらの施策は、同社が実施したアンケート調査をもとに推進されている。

　同社が、従業員数100人未満の企業に勤める105人のIT機器導入担当者を対象に、2017年7月6日～9日にかけて、オンラインでのアンケート調査を実施したところ、PC、サーバー、そして、セキュリティを含むIT機器の選定における最大の悩みは、「誰に相談してよいか悩む」で66%を占めたという。

　PCでは、「価格と性能のバランスの見きわめ方がわからない」が86%、「必要とする機能、スペックの見きわめ方がわからない」が57%、「アフターサポートの見きわめ方がわからない」が52%となった。

　また、サーバーでは、「仮想化とクラウドのどちらが、自社に最適なサーバーの運用方法がわからない」が71%、「ネットワーク構成の設計をどうすべきかわからない」が67%、「業務で現在使用中のアプリとの相性が合っているかわからない」が48%に達したという。

　さらに、セキュリティでは、「どの程度までセキュリティ対策をすべきかわからない」が71%、「セキュリティ対策の十分な知識、ノウハウを持つ専任担当者がいない」が62%、「現状では個人管理のセキュリティに依存している」が43%となったという。

　アンケートでは「パソコン購入後にIT導入担当者が後悔した理由」についても質問。「業務での使用開始後に想定していたよりパソコンの性能が低いと感じた」が86%にも達しており、さらに、「パソコン購入時にアフターサポートを付帯しておくべきだと感じた」という回答も76％に達した。

　デル アドバイザーキャンペーンは、こうした調査結果をもとに、中小企業におけるIT導入担当者の抱える悩みや、課題を解決するための支援策と位置づけており、「中小企業のアドバイザーとして、デルに相談してもらえる仕組みと認知度を高めたい」(デルの田尻本部長)とする。

　「だれか、どけんかしてくれんかね?」と感じたり、「シュッとして、ピッとしたのにしてくれへんかなぁ?」と思っている中小企業は、一度、デルに連絡してみてはどうだろうか。