PCに適した業務でもタブレットの利用が始まる～IDC Japan調べ

　IDC Japan株式会社は4日、モバイルデバイスのビジネス利用についての実態調査結果を発表した。

　企業内の部門別では、プレゼンや商品説明の用途で、営業、役員、マーケティングの各部門を中心に利用されている一方で、文書作成など本来PCに適した業務にも一部部門でタブレットの利用が始まっているという。ただし、スマートフォンはメール処理やスケジュール管理に利用範囲が偏っている。

　また、業種などを問わずAndroidやWindowsよりもiPadが選択される傾向が出た。iPadが選ばれるのは「すでに導入済み」、「OSが安定している」といった理由が上位。Androidタブレットの選定理由は「本体が安価」が50.8%と突出している。

　Windowsタブレットの選定理由は「PCと同じベンダーであるため」が43.4%、「Microsoft Officeが動作する」が41.3%、「システムとの親和性が高い」が36.2%と続いており、iOS/Androidとは明確に差別化される要素を持っていると分析している。

　企業におけるタブレット導入の必要条件としては、「長時間バッテリ駆動」の回答が37.2%とトップ。以下、「情報セキュリティの対策」(36.4%)、「システムと連携を行なうための基幹システムの変更」(27.7%)と続いた。

タブレット導入にあたっての必要条件(出典:IDC Japan)