サポート終了後の2014年6月時点でも法人PCの約10%がWindows XP

　IDC Japan株式会社は21日、国内PC市場のOS別出荷台数と稼働台数の予測を発表した。

　レポートによると、2013年6月末時点での法人PCの稼働台数は3,545万台で、このうちWindows XP搭載PCは30.5%に当たる1,080万台。2012年12月末時点から339万台減少しており、日本マイクロソフトほかのキャンペーンが功を奏して順調に推移したと判断。しかしながら、Windows XPサポート終了後の2014年6月末時点で、約10%に当たる371万台が残ると同社は予測している。

　ちなみに、日本マイクロソフトは9月5日行なわれた記者会見で、“Windows XP/Office 2013サポート終了となる2014年の4月時点で、Windows XP搭載PCの構成比を10%未満に抑えたい”との目標を表明している。

　このほか、乗り換え先のOSについては、Windows 7が中心ではあるが、Windows 8もシェアを伸ばしており、2017年には法人PC稼働台数の半数以上がWindows 8を搭載するとした。

国内クライアントPC法人市場におけるOS稼働台数の予測(出典:IDC Japan)