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日本HDD協会2009年1月セミナーレポート
〜HDD市場は急減速を経て再び成長軌道へ

1月23日 開催



 HDD関連の業界団体である日本HDD協会(IDEMA JAPAN)は1月23日に、「アナリストと主要企業トップに聞く、2009年のHDD業界展望」と題するセミナーを都内で開催した。

 米国のサブプライムローン問題に始まった金融不安は金融危機となり、PC業界にも大きな影響を及ぼしつつある。しかし中長期的にはHDDを含めたPCの需要は今後も拡大していくと期待されている。2009年を予測することが極めて難しい中、あえて困難なテーマで、HDD業界を代表するトップアナリスト3名が2009年を展望してくれた。

 なお、セミナーの講演内容は報道関係者を含めて撮影と録音が禁止されている。本レポートに掲載した画像は、講演者のご厚意によって掲載の許可を得たものである。

●2008年のHDD出荷は5億4000万台強

 最初に講演したのは、インフォメーションテクノロジー総合研究所チーフアナリストの久保川昇氏である。講演題目は「2009年のHDD市場展望〜未曾有の不況からの脱却に向けて〜」。

 久保川氏は最初に、2008年後半のHDD業界の状況を概観した。一言でまとめると「9月まで堅調、10月以降に激変(劇的に悪化)」とのことである。HDDの出荷数量はPCの出荷数量とおおむね連動しており、当然ながらクリスマス商戦のある10〜12月期(第4四半期)は例年、出荷が伸びる。四半期ごとの出荷数量で最大になるのが、第4四半期なのである。

 ところが2008年は違った。違い過ぎた。久保川氏は2008年10月〜12月の月ごとのHDDの出荷状況の変化を、非常に生々しく説明してくれた。10月に入って「あれ、少し減速した。在庫調整が入ったかな」、11月になって「あれえ、まだ落ちる。しかも落ち幅(減少幅)が凄いぞ」。そして12月に入り「あれあれあれ。さらに悪い」。その結果、第4四半期は第3四半期に比べて約15%減という異例の出荷台数となり、2008年通年の出荷台数は前年比9.3%増の5億4,460万台にとどまった。この数値は2008年12月中旬における推定値なので、今後の見直しによってさらに下がる可能性が高いという。

PCの世界出荷台数。四半期ごとの推移である。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所
以下、拡大図は別ページとして開きます
HDDの世界出荷台数。四半期ごとの推移である。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所

 PCおよびHDDの減速へと至る流れを、久保川氏は次のように説明していた。まず米国で住宅が売れなくなり(日本でも住宅が売れなくなり)、次に自動車が売れなくなり、次に薄型TVが売れなくなり、次にPCおよびHDDが売れなくなった。価格で言い換えると、数千万円の商品(住宅)が売れなくなり、次に数百万円の商品(自動車)が売れなくなり、次に数十万円の商品(薄型TV)が売れなくなり、最後に数万円の商品(PCおよびHDD)が売れなくなった。無駄な出費を抑える動きが企業と個人を問わずに世界中に波及し、モノがまったく動かない(商品がまったく売れない)。どこで下げ止まるのかは、まったく見えない状況だという。

 雪崩のように起こった不況のなかで、HDDベンダーの市場占有率(シェア)はどのように推移したか。シェアトップがSeagate、2位がWestern Digital、3位が日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立GST)、となっている。シェアそのものに大きな変化はなかった。言い換えると、すべてのHDDベンダーが景気後退の影響を受けて減速した。

 そして久保川氏は、2009年の市場見通しに話題を移した。これまでにも長期の不況を経験してきたが、これほど急速に景気が悪化したのはおそらく初めてだという。底の見えない、ネガティブスパイラルに突入してしまった。経費を抑えたので、商品が売れない。商品が売れないので経費をさらに削減する。このため商品がさらに売れなくなる。この繰り返しになっている。

 景気回復には2通りのシナリオがあるとした。1つは急速な回復である。景気の底が見えてきたら回復は速いというものだ。もう1つは長期にわたる景気の停滞であり、調整局面が長く続く。いずれにしても景気の底は2009年上半期ではなく、2009年下半期に見えてくるとする。

 そして2009年のPCとHDDの出荷台数は、PCが前年比6.4%減の2億6,390万台、HDDが同7.9%減の5億130万台と予測した。2009年の出荷台数は2007年の水準に戻る。本格回復は2010年以降になる。

2009年のPCとHDDの出荷台数予測。四半期ごとの推移。なおグラフの横軸にCY08とあるのは、CY09の誤りとみられる。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所
用途別のHDD出荷台数予測。用途別ではポータブルPC(ノートPCやミニノート、ネットブックなど)が伸びる。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所

●SSDがHDD市場に与える影響は限定的にとどまる

 そしてSSD(Solid State Drive)がHDD市場に与える影響を久保川氏は解説した。SSDはHDD業界にとって非常に気になる存在となっており、時機を得たテーマだ。

 まずSSD内蔵ポータブルPC(ノートPC、ミニノートPC、ネットブック)は2008年に全世界で約300万台出荷されたとの推定値を示した。この数字はPC全体の1%〜2%に過ぎない。ただしSSD業界からみれば、300万台の巨大な市場が出現したとも言える。そしてHDD業界からみると、5億台以上を出荷しているHDDに比べると300万台という数字は1%にも満たず、大きな影響は与えているはずもない状況である。

 その300万台を購入したユーザー層は、完全に2極化していると分析していた。第1のユーザー層は「金に糸目をつけないマニア層」であり、40万円だろうが50万円だろうがコストを無視して購入する層である。第2のユーザー層は「HDDの最低装置単価すら高価でポータブルPCを購入できなかった層」であり、最小限のOSとアプリケーションと外部記憶装置でとにかく安いポータブルPCを求めるコスト最優先の層である。ユーザー層の母集団としてみたときに重要なのは、第2のユーザー層であるとした。

 そして過去の参考事例として、1.8インチ以下の超小型HDDを挙げた。1.8インチ以下の超小型HDD分野は、HDDが小型化していく流れの中で2.5インチHDDの次世代品として'90年代に脚光を浴びたことがある。しかし1,000万台を超える数量が年間に出荷されるようになったのは、2004年以降のことだ。iPodがHDDを内蔵したからである。

 それでは'90年代に何があったのか。細かくみていくと、'93年〜'97年に年間20万台強の1.8インチ以下の「高価な」HDDが出荷されていた。合計すると100万台強の出荷数量になる。要するに「金に糸目をつけないマニア層」は世界中に100万人くらいは少なくとも存在する、ということである。この「初期需要」は、本格的な需要に結びつくわけではない。だまされないようにと久保川氏は注意を促していた。そして300万台というSSDの出荷台数も「初期需要」の範疇を超えていないとの見方を示した。

1.8インチ以下の小型HDDとHDD内蔵iPodの出荷台数推移('92年〜2008年)。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所
1.8インチ以下の小型HDDの出荷台数推移とポータブルPCに占める比率。'92年〜2001年の推移だけを拡大したもの。出典:インフォメーションテクノロジー総合研究所

 ネットブックが搭載したHDDは1.8インチ型ではなく、2.5インチ型である。小型軽量化が目的であれば、1.8インチ型を搭載すべきだ。しかし2.5インチ型が選ばれた。価格が低いからだ。SSDとHDDの性能に関する議論、いわゆる速度や消費電力、外形寸法、重量などはあまり意味がない、と明快に断じた。「価格の安さ」がすべてだとする。HDDは1.8インチ型よりもはるかに2.5インチ型が安い。SSDよりもずっと安い。だからネットブックに搭載された。無線と有線のインターネット接続ができて、オフィス用アプリケーションが少し動く程度の安価な携帯型機器であれば、需要はそれなりに存在する、というのが久保川氏の見解だった。

 それではSSDによるHDDの置き換えはどの程度に進むのだろうか。久保川氏はまず、PCユーザーや携帯機器ユーザーなどの外部記憶装置に対する容量ニーズは今後も増え続けるとする。容量ニーズの定量的な分析が欠かせない。にも関わらず、容量ニーズの分析がまったく行なわれていないという。

 そしてフラッシュメモリの価格低下に関する予測にも問題があるとする。2年間における価格の低下傾向を、5年間の予測にそのまま外挿してしまって良いのか。それで根拠のある予測と言えるのかどうか。例えば10年間のトレンドを今後2年間の予測に外挿するのであれば、久保川氏は理解できるとする。またフラッシュメモリのマルチレベルセル(MLC)化によるコスト低減効果は、一時的なものだと指摘した。

 さらに、部品コストの絶対値にも言及した。価格が従来品に比べて2倍の新しい部品が、ある分野で主流になれるのかという命題である。60ドルのHDDが主流のPC分野で、120ドルのSSDが標準的に搭載されるのか。例えば液晶ディスプレイの世界で、モノクロからカラーに移行したときには価格が2倍になったわけではない、と指摘する。

 それから話題をユーザーが必要とする容量ニーズに戻した。電子メールのログファイルの容量は、実績ベースでは10年間に20倍〜25倍に増えた。年率に換算すると35%〜38%の伸びになる。ちなみにHDDの面記録密度は過去50年間、年率40%強で向上してきた。しかも少なくとも今後5年は、面記録密度向上の勢いは衰える兆しが見えない。

 ここから明らかなのは、フラッシュメモリの容量単価低減速度(チップ単価が同じ場合は容量拡大速度)が年率40%以下の場合は、SSDの市場は限定的なものにとどまり、HDDの市場に大きな影響を与えることはない、ということであると久保川氏は述べていた。

●PC向けSSDは2008年に750万台を出荷

 続いてテクノ・システム・リサーチのディレクターを務める馬籠敏夫氏が「HDD Market by Applications Split in Y2009F」と題して講演した。

 馬籠氏は最初に、HDDの2008年における用途別出荷台数の実績推定値(世界市場)を示した。総出荷台数は5億3,700万台である。用途別ではコンピュータ(エンタープライズ向け)が9.9%で5,300万台、PCが55.9%で3億台、アドオン(増設)が18.6%で1億台、コンシューマエレクトロニクス(非PC)が15.6%で8億4,000万台である。ただしこの数字は最終的なものではなく、2008年の総出荷台数は最終的には5億3,700万台を下回るとの見通しを講演では述べていた。

 用途別で最大を占めるPC向けHDDをさらに詳しくみると、機種別ではデスクトップPCが46.6%、ノートPCが50.4%、サーバーが3.0%となっている、また地域別では米国が22.4%、欧州が21.6%、アジア太平洋が26.1%、日本が5.2%、その他が24.6%を占める。注目のSSDは、PC分野ではネットブックを中心に2008年は750万台が出荷されたと述べていた。

 用途別で今後の成長市場として期待がかけられてきたコンシューマエレクトロニクスについては、HDD市場を底上げするものの、主流にはならないとの見方を馬籠氏は示した。コンシューマエレクトロニクス分野では、NANDフラッシュメモリとSSDの採用が進むとみている。

 そして2009年の予測は、用途別でコンピュータとPC、アドオンは確実にマイナス成長になるとする。コンシューマエレクトロニクスもマイナスになるだろうという。その結果、2009年の総出荷台数は2007年実績を割り込み、4億8,670万台になると予測した。四半期別では、第1四半期はどん底、第2四半期は不明、第3〜第4四半期は回復してくれないと困る、と述べていた。

2008年のHDD出荷台数の用途別割合と具体的な用途例。出典:テクノ・システム・リサーチ
1.8インチ以下の小型HDDの出荷台数推移とポータブルPCに占める比率。'92年〜2001年の推移だけを拡大したもの。出典:テクノ・システム・リサーチ
PC向けHDD市場の詳細な分析。地域別では米国でも欧州でもアジアでもない「その他」が、台数ベースでは世界全体の4分の1近くを占めるようになってきた。出典:テクノ・システム・リサーチ
2009年のHDD出荷の用途別割合と前年比の傾向。出典:テクノ・システム・リサーチ
HDD総出荷台数と売上高の推移。2009年は台数だけでなく単価が大きく下がることによって売上高は2005〜2006年の水準となりそうだ。グラフの左縦軸は出荷台数(100万台)、右縦軸は売上高(100万ドル)、横軸は暦年。出典:テクノ・システム・リサーチ

●SSDがネットブックに普及する条件

 そして野村證券の産業戦略調査室で主任研究員を務める宮崎智彦氏が「ネットブック普及とHDD、SSD〜2009年大不況を乗り越えた先〜」と題して講演した。

 宮崎氏は始めにPC出荷台数の見通しが2008年半ばから大きく変化したと現況を説明した。2008年のPC出荷台数の成長率は当初13%成長の予測だったが、8%成長に下方修正された。そして2009年の成長率は8%と予測されていたのが、一転してマイナス5%へと転じた。現在の見通しは、マイナス5%とマイナス10%の間だという。デスクトップPCとノートPCではデスクトップPCがひどく、2009年はマイナス20%もあり得るとした。

 続いて宮崎氏は、SSDがネットブックに搭載される条件を議論した。というのも最初こそSSDが搭載されたものの、現在ではネットブックの70〜80%がHDD搭載機になっているからである。2世代〜3世代前の安価な2.5インチHDD(80GB/120GB機)がネットブックに搭載されるようになった。

 SSDがネットブックに普及する条件は2つあるとした。まず、価格の絶対値が5,000円以下であること、より正確には、そこそこの性能を備えるHDDの価格以下であることを挙げた。これを実現するにはNANDフラッシュメモリの単価低減だけでは不十分であり、SSDコントローラ単価の大幅な低減と、NANDフラッシュメモリ-SSDコントローラ間のインターフェイス標準化が必要だと指摘した。次に、SSDの記憶容量当たりの単価(GB単価)がHDDの2倍以下になることを挙げていた。

 またSSDコントローラ特有の問題として、現行のWindows OSがSSDとHDDを区別していないために、SSDコントローラの設計が複雑になってしまうという点を指摘していた。次世代OSのWindows 7ではSSDとHDDを区別するので、SSDコントローラの設計が容易になるという。またコントローラとOSドライバ間のインターフェイス「Non-Volatile Memory Host Controller Interface (NVMHCI)」をWindows 7に載せようとする動きがあると宮崎氏は述べていた。

 興味深かったのはSSDの実売価格と記憶容量の相関を調べた結果で、非常に良好な直線関係を示していた(講演者のご許可をいただけなかったので、残念ながらグラフは掲載できなかった)。GB単価が最も低いのは128GB品で170円となっている。また記憶容量をゼロと仮定した場合の実売価格はグラフから1,250円と読み取れ、この価格がSSDコントローラの実質的なコストだと推定していた。

SSDの問題点。NANDフラッシュメモリとSSDコントローラのインターフェイスが標準化されていないことを指摘した。出典:野村證券 産業戦略調査室

●NANDフラッシュは年間で価格が80%も下落

 それから宮崎氏はNANDフラッシュメモリの市況へと話題を転じた。NANDフラッシュメモリの市場規模は2008年に1兆3,000億円前後あり、DRAMの半分程度の規模となっている。2008年は価格が急速に低下した影響を受け、市場規模(金額ベース)は前年比13%減と縮んだ。半導体業界の団体は2009年のNANDフラッシュメモリ市場を前年比8%減と予測しているが、実際にはもっと下がるとの見通しを述べていた。

 NANDフラッシュメモリの大手ベンダーは韓国Samsung Electronicsと東芝である。両社とも業績は非常に厳しいものの、将来に備えた微細化はしっかりと手掛けている。業績悪化の大きな要因は単価の急速な低下で、特に16Gbit品は年間で80%、半年で62%という物凄い下落率を記録した。

 急速な値下げはUSBメモリの市販価格にも反映しており、最安値品の価格は例えば8GB品だと、2007年12月に7,980円だったのが、2009年1月には1,350円に下がってしまった。年間の下落率は83%という凄さだ。GB単価は170円前後であり、128GBのSSDと同じ水準である。

 ただしこの物凄い値下げは長続きしない。NANDフラッシュメモリベンダーが生産数量を調整するからだ。2010〜2011年には値下げの速度が一服し、GB単価で年率20%程度の減少になると予測する。

NANDフラッシュメモリの出荷金額推移。出典:野村證券 産業戦略調査室

●3,000円〜5,000円がSSDとHDDの攻防ライン

 宮崎氏は最後に、HDDの今後の展開と、NANDフラッシュメモリとの競合関係について展望した。まず2.5インチHDDの展開だが、記憶容量は順調に拡大する。1プラッタ250GB品の量産が始まり、2010年には1プラッタ320GB品の量産が始まる見通しである。

 2.5インチHDDとNANDフラッシュメモリの競合関係の鍵は「30ドル」ラインにあるとみる。例えば2.5インチHDDの製造コストは50ドルほどだが、これが30ドルに下がるとHDDがフラッシュメモリに対して相当に強くなる。もっとも50ドルのままでもGB単価そのものは、SSDよりもHDDの方が安い状況が続く。ただし30ドル(あるいは3,000円)以下でNANDフラッシュメモリが実現できる記憶容量の市場は、SSDまたはNANDフラッシュメモリが侵食するとみる。すなわち、記憶容量に換算すると2010年は30GB〜60GB、2012年は70GB〜140GBがHDDとNANDフラッシュメモリの競合領域となる。

2.5インチHDDと1.8インチHDDのロードマップ。出典:野村證券 産業戦略調査室
2.5インチHDDとNANDフラッシュメモリの容量推移予測。NANDフラッシュメモリは、100ドルで実現できる容量と50ドルで実現できる容量を予測した。出典:野村證券 産業戦略調査室
HDDとNANDフラッシュメモリの競合/共存関係。出典:野村證券 産業戦略調査室

 こうやってトップアナリスト3名の業界展望を聴講すると、外部記憶装置の市場は本当に「価格ありき」であると実感する。HDDとSSD(またはNANDフラッシュメモリ内蔵記憶装置)の攻防ラインは明確だ。HDDの容量拡大速度は衰えを見せないので、装置単価を現状の5,000円(50ドル)からどこまで下げられるかが、ポイントになる。一方でNANDフラッシュメモリは製造歩留まりが高ければ、チップ単価を100円〜200円(1ドル〜2ドル)程度に下げられる。このため、チップ当たりの記憶容量拡大の勢いを今後、どこまで保てるかがポイントだ。

 景況が一気に悪化する中、HDDベンダーとNANDフラッシュメモリベンダーはともに、景気回復期までを生き延びられるかどうかが、大問題となりつつある。事態がある程度はっきりするのは、2010年の初頭ということになるのだろう。

□日本HDD協会(IDEMA JAPAN)のホームページ
http://www.idema.gr.jp/
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【2008年11月4日】日本HDD協会2008年10月セミナーレポート
〜1Tbit/平方インチ越えを担う次世代磁気記録技術
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【2008年4月23日】日本HDD協会2008年4月セミナーレポート
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【2007年5月31日】Intel/Microsoft/DellがNANDの標準化団体を発足
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http://pc.watch.impress.co.jp/docs/2007/0531/nvmhci.htm

(2009年2月9日)

[Reported by 福田昭]

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