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IDC、2015年の国内モバイルデバイス出荷は前年割れを予測
（2015/2/6 11:23）
米International Data Corporation(IDC)は5日、日本国内における2014年第3四半期のモバイルデバイス出荷数と、同市場の2018年までの予測を発表した。
これによると、2014年第2四半期のモバイルデバイス出荷数は1,040万台で、前年同期比19.9%の減少となった。この原因は、iPhone 6/6 Plusといった新デバイスを購入しようとしても以前の契約に縛られてしまっている点や、Androidスマートフォンの売り上げ減少を指摘している。また、PCについても、Windows XPサポート終了という記録的な特需の後は売り上げが減少している。
iPhone 6/6 Plus販売開始以降はスマートフォンの販売数、出荷数ともに改善の傾向は見られるものの、2014年通年では市場は縮小。出荷数は、スマートフォンが2,570万台、タブレットが820万台、PCが1,540万台、ルーター等の通信デバイスが210万台の計5,140万台、前年比で8.6%の減少と予測している。
2015年については、スマートフォンは回復の可能性があるが、PCの市場が10%以上縮小する中で、タブレット市場の急速な拡大が減速。2015年通年では5,030万台(スマートフォン2,700万台、タブレット830万台、PC 1,300万台、そのほかのデバイス200万台)と、前年比2.3%の減少を予測した。
