Intel CPUの供給難は今後も。第2四半期はAMDシェア増に

　台湾のDigitimes Researchの調査・予測によれば、Intel CPUの供給不足問題は2019年第2四半期に深刻化するという。

　HP、Dell、Lenovoといった主要PCベンダーは、2018年8月から5%ほどの供給不足(需要に対する供給不足率)に悩まされ、一部台湾メーカーは2018年第4四半期に入ってから10%もの不足を経験したという。

　2019年第1四半期でも2～3%の乖離があるとしているが、Digitimes Researchでは需要が増えると見られる2019年第2四半期ではさらに悪化するだろうとの見方を示している。

　同社はIntel CPUの供給不足は2つの要因があると分析している。

　1つはIntelがモバイル分野でボリュームゾーンに据えているCore i5プロセッサ。Kaby Lake世代まではデュアルコアだったものが、Kaby Lake Refresh世代ではクアッドコアに変更されたため、ダイ面積が増え、1つのウェハから取れる数が少なくなっている。

　もう1つは、より高い利益を生むハイエンドCPUの製造に注力しているため、エントリー向けセグメントのApollo LakeとGemini Lakeプロセッサの供給を絞った点であるとしている。中国のホワイトボックスメーカーは、2018年9月以来、エントリー向けプロセッサの供給をIntelから拒否されているという。

　2019年第1四半期に入ってから供給不足が若干緩和されたのは、AMDプロセッサ採用率が高まっているからであるとしており、HPとLenovoは劇的な改善を見せ、Dellは完全に解消するとしている。

　このためノートPC出荷台数に対するAMDのシェアも増加する見込みで、2018年第1四半期は9.8%だったものの、2019年第1四半期は15.8%まで上昇。2019年第2四半期には18%まで広がる見込みとしている。ただし、台湾メーカーは依然として5%の不足にあえぐだろうとしている。

　Intelは2019年7月または8月に、アリゾナにある新14nmファブを稼働させる予定であり、供給量は25%向上することから、2019年下半期のCPU不足問題は完全に解決するとしている。ちなみに10nmのIce Lakeも2019年下期に生産開始する見込みだが、Digitimes Researchの情報源によると量産スケジュールにはまだ多くの問題があるとしており、10nmをスキップして7nmプロセスへ投資すると予測している。