連絡先：日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会
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　社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会（JPSA）は、平成10年度（4月～3月の会計年度）におけるパソコン用パッケージソフトウェア市場動向の調査結果を発表した。これによると、平成10年度のパソコン用パッケージソフトの出荷金額は5,998億円で、'98年（1月～12月の暦年で調査）の5,924億円に比べ約1.2％増の微増に留まっている。

　出荷金額の構成内訳としては、OS/ネットワークOSの1,150億が一番多く19.2％を占めている。ただし、OS部門はMac OSの健闘、Windows 98の発売、Linuxの流通などの好材料があるものの、ソフトウェアライセンスの量販化、低価格なアップグレードライセンスの増加などの要因で出荷金額的にはマイナス成長となった。
　このほかでは、2000年問題により業務、業種アプリケーション、データベース、ユーティリティなどの分野が堅調な伸びを記録している。また、グラフィック、電子メール、アプリケーションサーバーソフトといった分野が伸びており、協会では「Web環境の台頭によるもの」と分析している。

　このほか、ソフトの流通経路も発表された。ディストリビュータが42.2％と圧倒的だが、ネット販売が3.3％と躍進しており、同協会では電子商取引が本格化しつつあると見ている。

【パソコン用パッケージソフトウェア出荷金額構成比】

□日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会のホームページ
http://www.jpsa.or.jp/
□ニュースリリース
http://www.jpsa.or.jp/committ/maket/1999/market99.htm

('99年10月19日)

[Reported by funatsu@impress.co.jp]