2月27日　発表

　IDC Japan株式会社は27日、国内におけるPC製品の省電力化の動向を発表した。

　これによれば、企業で使用されている従来のセパレート型デスクトップPCを、マルチコアCPUを搭載した省電力型のディスプレイ一体型デスクトップに変更することで、1,000台あたり年間で65トンの電力消費によるCO2(二酸化炭素)排出を削減できるという。

　これまで省電力PCは特に注目されていなかったが、2007年の猛暑による電力不足の懸念や地球温暖化のクローズアップにより、大手企業や政府などの関心が高まり、2008年はその関心が実行段階に移行する年になるとIDCは予測している。

　現在、数年前に導入したデスクトップPCを使用している企業が多く、夏になるとPCの発熱による事務所内の温度の上昇により空調効率が落ち、会社全体の電力消費量およびそれに伴うCO2排出量が増加する傾向にあった。IDCは、65nmプロセス以降のマルチコアCPUを搭載した省電力型デスクトップに置き換えることを推奨している。

デスクトップPC CPUタイプ別年間CO2排出量(1,000台あたり) 出典:IDC Japan

□IDC Japanのホームページ
http://www.idcjapan.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080227Apr.html

(2008年2月28日)

[Reported by ryu@impress.co.jp]